介護用語について

介護に関わる、よくわからない用語などについて解説していきます!

デイサービスって???

デイサービス(通所介護)は、自宅や老人ホームまで車で迎えに来て、デイサービスセンターに通い、様々なレクリエーションのほか、食事や入浴といった生活援助サービスを合わせて受けることができるサービスです。閉じこもりがちな高齢者が外出でき、家族以外の人と交流する機会として気分転換や認知症予防につながり、介護保険サービスでも人気のあるサービスの一つです。

通所介護(デイサービス)のサービス内容

通所介護(デイサービス)のサービスの内容は、要介護状態にある高齢者がデイサービスセンター等へ通い、入浴、排せつ、食事等の介護、機能訓練を日帰りで行います。基本的には、施設の方が自宅から施設まで送迎もしてくれます。利用者が楽しく通えるように、書道、陶芸、生け花、リズム体操など様々なプログラムが用意されています。デイサービスは外出したり、人と触れ合ったりできるため、閉じこもりや孤立を防ぐことにつながります。

また介護する家族の方にとっても、デイサービスを利用している間は介護から解放されますので、気分転換ができるでしょう。

リハビリテーションを必要とする場合は、通所リハビリテーション(デイケア)の利用が適切と考えられますが、デイサービスの中でも、機能訓練指導員によるパワーリハビリテーションを行える施設が多くなっています。


デイケアって???(通所リハビリテーション)

通所リハビリテーション(デイケア)とは、要介護者が介護老人保健施設、病院、診療所等に併設された施設、介護医療院に通い、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の専門スタッフによる「機能の維持回復訓練」や「日常生活動作訓練」が受けられるサービスです。リハビリテーションがメインの通所系サービスで、主治医の指示によって受けることとなっています。

通所リハビリテーション(デイケア)はどのような場合に利用すればよいのか

高齢に伴う機能の低下に対して、リハビリテーションを行って、機能を回復したいという思いは多くの人が願うことです。しかし、介護者がリハビリテーションに対して過剰な期待を抱くことは、要介護者本人にとっては、負担になることもあります。本人の意欲や、主治医から現在の病状と今後の回復の見通し等をしっかりと確認して利用していくことが重要です。

リハビリテーションが必要とされるのは、病気で寝込んだあとの回復期や、骨折の後に何らかの原因で機能低下がみられる場合などです。

また、通所リハビリテーション(デイケア)の内容は、施設によって異なります。例えば、入浴設備がない場合や、リハビリテーションに使用する器具等の設備や、時間の使い方が異なる場合があります。

利用者自身の心身の状態に適した施設を選択するために、それぞれの施設の特徴をケアマネジャーに問い合わせしたり、実際に利用予定施設を見学したりして決めるとよいでしょう。


訪問介護って???(ホームヘルプサービス

訪問介護とは、自分や家族だけで日常生活を営むことが難しくなった要介護者に対して、介護福祉士やホームヘルパーが自宅に赴き、入浴、排泄、食事等の介護、掃除、洗濯、調理等の援助、通院時の外出移動サポート等の日常生活上のお世話を行うサービスです(ただし、「夜間対応型訪問介護」にあたるものを除きます)。訪問介護を利用できるのは、居宅で生活を送る、「要介護」と認定された人です。ここでいう「居宅」には、自宅のほか軽費老人ホームや有料老人ホームなどの居室も含みます。

家族介護の機能が衰えている今、その役割は、益々大きくなると言えるでしょう。人間にとって「家庭」とは、生活を営む最も基本となるところです。年老いて、自分の力だけで生活することが難しくなったとしても、長く生活していた空間や家族はなにものにも代え難く、最後まで住み慣れた生活をしたいということは、多くの方が望んでいることでしょう。特に高齢になると、環境に適応する能力は衰えます。できるだけ住み慣れた場所で生活を営むことは、最も自然な形なのかも知れません。

訪問介護(ホームヘルプサービス)の対象者

介護保険により訪問介護(ホームヘルプサービス)を受けることが出来る方は、要介護1以上の認定を受けている方です。
要支援1あるいは要支援2の認定を受けている方は「介護予防訪問介護」という形でサービスを利用できます。ただし、一部の利用制限もあります。

訪問介護のサービス内容

訪問介護のサービスは、大きく分けて3種類あります。「生活援助」「身体介護」「通院時の乗車・降車等介助」です。

  • 生活援助
    • 生活援助は、日常生活の援助であり本人にかわり身の回りのお世話を中心とするサービスです。具体的には調理、掃除、洗濯、衣類の整理、生活必需品の買い物、薬の受け取りなどを行います。
  • 身体介護
    • 身体介護は、利用者の身体に直接接触して行われるサービスです。食事介助、衣服の着替え援助、入浴介助、トイレ誘導やオムツ交換などの排泄介助、身体の清拭、体位変換など、利用者の体に直接触れて援助を行います。その利用者の状況に応じて、自立援助の目的で見守り、専門的な相談、指導も受けられます。
  • 通院時の乗車・降車等介助
    • 通院時の乗車・降車介助は、いわゆる「介護タクシー」とも呼ばれています。要介護者である利用者に対して自宅から通院等の際に、訪問介護員(ホームヘルパー)等が、乗車、移送、降車の介助サービスをします。また、乗車前もしくは降車後の屋内外における移動等の介助、または通院先、外出先での受診等の手続き、移動等のサービスを行います。
    • ただし、費用は自己負担となり、要支援の方は利用できません。介護保険による通院・外出介助には行える範囲が限られているため、事前に確認することが必要です。
    • また、移送にかかる経費(運賃)は介護保険の対象ではなく、別途利用者が負担します。

訪問看護って???

訪問看護とは、主治医の指示に基づき、保健師、看護師、理学療法士等が、このサービスを必要とする方の生活の場である家庭を訪問し、病状の確認や点滴、医療機器の管理など、健康上の問題や生活上の障害のある方々に対して専門的なケアを提供するサービスです。サービスを提供する事業所は、病院や診療所内に事業所がある場合と、訪問看護ステーションがある場合があります。

どんなときに訪問看護を活用するのか

人間は、いつ病気になるか分かりません。特に高齢になると、その可能性は高くなります。最近では、食事がとれなくても、胃に直接管を通し、そこから食事の代わりとなる栄養を補給したり、点滴をしたりしながら自宅で生活することも可能となってきました。

このような医療機器を在宅で使用する場合、本人や家族だけでは不安になってしまうものですが、訪問看護を活用することで、家族だけではなかなか判断がつかない専門的なこともアドバイスを受けることができ、主治医とのコミュニケーションもスムーズに保つことができます。特に、病院から退院した時などに利用すると、安定した生活を始めやすく、これを維持しやすくなると考えられます。

利用する事業所は、利用者が選択することができます。例えば、状態の急変など何かが起こる可能性が高いと判断される場合、特に夜間に発生する可能性が高いという心配がある方は、訪問看護ステーションが24時間対応しているかどうか確認しておくとよいでしょう。夜間や深夜、早朝に利用される場合は、加算されるため少し高くなります。医療の管理だけではなく、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士による身体機能の向上や拘縮予防、嚥下訓練などのリハビリテーションも受けることができます。分からない場合は、ケアマネジャーにお問い合わせください。

在宅生活を送る上で、療養通所介護など多くの事業所と連携して行うことで、医療依存度の高い方でも安心して在宅生活を送ることができます。


短期入所生活介護って???(ショートステイ)

短期入所生活介護(ショートステイ)とは、利用者が可能な限り自己の生活している居宅において、その有する能力に応じて自立した日常生活を営むことができるように、利用者に短期間入所してもらい、入浴、排泄、食事などの介護や日常生活上の世話及び機能訓練を行うサービスです。

短期入所生活介護(ショートステイ)の対象者とは

短期入所生活介護(ショートステイ)の対象者は要介護の認定を受けている方であり、利用者の心身の状況や病状が悪い場合、介護者である家族の疾病、冠婚葬祭、出張や介護者である家族の身体的・精神的負担の軽減などが条件となります。

なお、要支援者の方は、「介護予防短期入所生活介護」のサービスが受けられます。

短期入所生活介護(ショートステイ)の部屋のタイプ

短期入所生活介護(ショートステイ)で利用できる部屋のタイプには、次のようなものがあります。

  • 従来型個室
    • 食堂、浴室、機能訓練は共用スペースで行われます。洗面台とトイレは室内にある場合が多いです。
  • 多床室
    • 医療施設に多く、1部屋あたり4床以下の相部屋となります。食堂、浴室、機能訓練は共用スペースで行われます。
  • ユニット型個室
    • 10人ほどを1つのユニットとしてサービスを提供しています。台所、食堂、浴室は共用で、居室自体は個室となっています。
  • ユニット型個室的多床室
    • 以前はユニット型準個室と呼ばれていましたが、改定後、「ユニット型個室的多床室」と変更となりました。設備やサービスはユニット型個室と同様です。ただし、居室が天井と壁の間に隙間が生じているため、完全な個室とは言えません。

短期入所療養介護って???(ショートステイ)

短期入所療養介護とは、要介護状態となった場合においても、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、看護、医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行うことにより、療養生活の質の向上及び利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図る目的で提供されるサービスのことです。何らかの事情により一定期間自宅での介護ができない時に利用できるサービスです。短期間の宿泊を伴うサービスであるため「ショートステイ」とも呼ばれています。
介護老人保健施設、療養病床のある病院や診療所等に短期間入院し、看護、医学的管理の下で、介護、機能訓練、医療処置、日常生活上の世話を提供するサービスです。

短期入所療養介護はどのような場合に利用できるのか

短期入所療養介護は、例えば次のようなケースで利用されることが多いサービスです。

  • 利用者本人の体調が悪化し自宅での介護が難しい場合
  • 介護する方が病気になった時
  • 介護者が旅行や休養をとることによって心身ともにリフレッシュしたい時
  • 農繁期や冠婚葬祭などで介護者が家を空けなければならない時

基本的には、短期入所療養介護サービスを利用することにより、介護する方の負担を軽減しようとするためのサービスであり、さまざまな理由で在宅での介護が一時的に難しくなった場合に利用できます。

短期入所療養介護サービスを受け入れる施設の数は年々増加傾向にあり、在宅介護にとってなくてはならないものになっています。人気のサービスであるため、早めに計画を立て予約するとよいでしょう。2、3ヵ月ぐらい前から予約を受けている施設も多いようです。

短期入所療養介護と同様に、施設に短期間入所するサービスとしては、特別養護老人ホーム等が行う「短期入所生活介護」もあります。しかし、心身の状況、特に医療の必要性が高い場合は、医療サービスも提供される「短期入所療養介護」が適していると考えられます。


福祉用具貸与って???

福祉用具貸与とは、利用者(要介護者、要支援者)ができる限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、福祉用具の利用を介護保険で支援するサービスです。指定を受けた事業者から、利用者の心身の状況、生活環境、利用者の要望等をふまえ、適切な福祉用具をレンタルできます。これにより、日常生活上の便宜を図り、家族の介護の負担軽減などを図ります。

介護保険で貸与可能な福祉用具は以下の13品目です。

  • 車いす
  • 車いす付属品
  • 特殊寝台
  • 特殊寝台付属品
  • 床ずれ防止用具
  • 体位変換器
  • 移動用リフト(つり具の部分を除く)
  • 認知症老人徘徊感知機器
  • 手すり
  • スロープ
  • 歩行器
  • 歩行補助杖
  • 自動排泄処理装置

ただし、要介護度によって、実際に介護保険を利用できるかどうかが変わります。例えば、「車いす」「車いす付属品」「特殊寝台」「特殊寝台付属品」「床ずれ防止用具」「体位変換器」「移動用リフト(つり具の部分を除く)」「認知症老人徘徊感知機器」においては、要支援1、2、要介護1の方は原則的に介護保険給付の対象となりません。

また、福祉用具は原則貸与としていますが、例外として、貸与になじまない性質のもの(他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が伴うもの、例えば、腰掛便座等)に関しては、特定福祉用具販売とし、保険給付の対象としています(ただし、原則年間10万円を限度)


居宅介護住宅改修費って???(介護予防住宅改修費)

居宅介護住宅改修費(介護予防住宅改修費)とは、利用者がこれまで住み慣れた自宅でも安全に暮らし続けられるように、住宅内の住宅改修への支援を、介護保険によって受けることができるサービスです。住宅の玄関、廊下、浴室、トイレなどに手すりをつけたり、段差をなくしたりする住宅改修が対象となります。

住宅を、介護に適した状態に改修することで、要介護者が自分でできることが増えたり、介護者にかかる負担を軽減することにつながります。費用は、居宅介護住宅改修費(介護予防住宅改修費)として20万円を上限として給付されます。要支援、要介護ともに、在宅サービスの支給限度額とは別枠で利用できます。

具体的には、以下のような住宅改修を行った場合、居宅介護住宅改修費が支給されます。

  1. 廊下や階段、浴室、トイレ、玄関まわり等への手すりの設置
  2. 段差解消のための敷居の平滑化、スロープ設置、浴室床のかさ上げ等
  3. 滑り防止および円滑な移動のための床材の変更(畳・じゅうたん・板材等)
  4. 扉の取り替え(開き扉・引き戸・折り戸等、ドアノブ交換等)
  5. 洋式便座等への便器の取り替え
  6. 上記の住宅改修に付帯して必要となる改修(下地補強、給排水設備工事、壁・柱・床材の変更等)

 住宅が賃貸の場合は、家主の承諾が得られれば、改修可能です。

 ただし、転居や退去の際に元の状態に戻すときの費用は、全額自己負担となります。賃貸で住宅改修が難しい場合は、ケアマネジャーに相談しましょう。

 また、新築工事中の場合は、介護保険を利用することはできません。新築工事が完成した後であれば、手すりやスロープの設置などの改修は介護保険を利用できます。